エステサロンを経営する際に、あらかじめ事業資金を準備しておく必要があります。

特に高い効果が期待できる美容機器は導入するとなると、数百万円単位でお金がかかってしまうでしょう。
スムーズなサロン運営を行うために、金融機関から融資を受けようと考える方も多いです。

しかし、なぜか融資を受けたくても受けられない方はいます。

そこで今回は、金融機関から融資を受けられない原因などをご紹介します。

サロン経営で重要なのは「先行投資」

融資を受けられない原因をご紹介する前に、サロン経営において重要な点をご紹介します。

エステサロンを開業する際にある程度の自己資金は必要です。
小規模の貸店舗物件でも150～200万円は用意しておいた方が良いでしょう。

これはあくまでも最低限必要になってくる費用であり、他にも最先端の美容・痩身マシンを取り入れる場合にはさらにお金がかかってしまいます。

美容・痩身マシンはなくてもエステサロンを経営することはできますが、マシンを導入すれば美容・痩身効果が高まって客単価の向上やリピート率の上昇にもつながるでしょう。

数百万円規模の費用はかかってしまいますが、リースなどを活用すれば比較的手に入りやすいです。

ただし、現在エステサロンを経営されている方の中には購入したくてもできないサロンが多く見られます。
購入したくてもできないサロンは現金一括で購入できないから、というわけではありません。

金融機関から融資を受けられない状態になっています。

エステサロンに限らず、経営していくということは「先行投資」が重要です。

お金や時間を一切掛けずに成功するほどビジネスの世界は甘くありません。

先行投資をせずに開業すると、強みがほとんどないため競合のエステサロンに負けないよう低価格で勝負することになり、どれだけ施術をこなしても利益が上がらず悪循環を招いてしまう可能性もあるのです。

先行投資は、お金で時間と経営の成功を購入することと言えるでしょう。

融資を受けられない原因とは？

先行投資には自己資金が必要となりますが、不足している分は金融機関から融資を受けて補填できます。

しかし、融資を受けようと申請したものの審査落ちしてしまい、融資が受けられなかったという経営者は多いものです。

なぜ審査落ちをしてしまうのか、原因を探ってみましょう。

審査を行う際に金融機関は必ず申請者の債務状況をチェックします。

例えば電気代やガス代などの支払いが何度も遅れている場合は、「貸しても返金が遅れる可能性がある」と判断され、審査落ちする可能性があります。

他にも過去5年以内に債務整理や強制解約を受けていたり、過去10年以内に自己破産をしていたりする場合は審査落ちになる可能性が非常に高いです。

財務書が所管する特殊会社の日本政策金融公庫からも融資を受けることは可能です。

ただし、審査では自己資金を重視する部分が見られるため、一切用意していない場合は審査落ちする可能性が高くなります。

また、自己資金を用意してもその5倍以上の融資を希望しても受かりにくくなります。
自己資金が100万円の場合、500万円以上を借りることは難しいのです。

できる限り自己資金を用意しておいた方が、融資も受けやすくなるでしょう。

審査には事業計画書を準備しておく必要があります。

事業計画書はこれからどのように経営していきたいのか、開業にはどれくらいの資金が必要になるのかなど、具体的な事業計画を記載していきます。

妥当性が乏しく、根拠の薄い事業計画書を提出してしまうと融資も受けにくくなるので注意しましょう。

審査落ちしても再び申請できる

もしも金融機関から審査落ちと通知されても、まだ諦める必要はありません。
他の金融機関だと審査基準も異なるため、もしかしたら審査が通る可能性もあります。

しかし、審査がなかなか通らなければ上記の原因を参考にしつつ、改善させてから再び申請を出してみましょう。

特に日本政策金融公庫では審査落ちしてから半年経過しないと再び申請を出すことはできません。

半年の間になぜ審査落ちしたのか、原因を探りつつ改善を目指しましょう。

まとめ

今回は先行投資の重要性や融資が受け取れない原因などをご紹介してきました。

先行投資の重要性を認識した上で、一度融資の申請を出したのに受けられなかった人は半年が経過するまでになぜ融資が受けられなかったのか、原因を追究して改善していきましょう。

それでもうまくいかない場合は、サロン経営コンサルティングへお気軽にご相談ください。

サロン経営コンサルティングはエステサロン開業のアドバイスや利益が出ない原因を突き止め、適切な対策方法を紹介してくれます。

なるべくリピート率を上げて利益を増やしていくためにアドバイスも行いますので、エステサロン経営を成功させたい方はぜひサロン経営コンサルティングまでお問い合わせください。